遷延する症状で苦しむ方のために

 

ワクチン接種後の副反応はどこに相談したらよいですか。

 

 

本日のタイトルは、以下の厚生労働省の新型コロナワクチンのサイトの<新型コロナワクチンQ&A>からそのまま引用したものです。

 

ワクチン接種後の副反応はどこに相談したらよいですか。

|新型コロナワクチンQ&A|厚生労働省 (mhlw.go.jp)

 

回答についても、そのまま掲載してみます。ただし、下線部は私が施したものです。最後にコメントを加えました。

まずはかかりつけ医接種を受けた医療機関で診ていただくことになりますが、身近に医療機関が無い方を含め副反応について相談いただけるよう、窓口等の設置を各都道府県にお願いしています。また、受診や相談の結果、必要と判断された場合に、専門的な医療機関を円滑に受診できるよう、体制を確保しています。


新型コロナワクチン接種後、副反応を疑う症状で医療機関を受診したい場合、まずはかかりつけ医等の身近な医療機関や、ご自身が接種を受けた医療機関で診ていただくことになります。各都道府県に、ワクチン接種後の副反応に関する相談窓口等の設置をお願いしていますので、ご相談の際は、お住まいの都道府県のワクチンに関する窓口にお問い合わせください。

 

また、接種後の症状等から、より専門的な対応が必要であると判断された場合、相談を受けた医療機関や接種医等から、総合的な診療が可能な医療機関を紹介することとなっています(このような専門的な医療機関の情報は、都道府県から、ワクチンを接種する医療機関等に共有されています)。専門的な医療機関を円滑に受診できる体制確保については、令和3年2月1日に各都道府県宛て通知を発出しています(※1)。

また、小児(5~11歳)接種における、副反応を疑う症状に対する診療体制の構築(※2)についてはこちらで解説しています。


なお、ワクチン接種後の副反応により健康被害が生じ、それが予防接種によるものであると厚生労働大臣が認定したときは、予防接種法に基づく救済(医療費・障害年金等の給付)が受けられます。詳細はこちらをご覧ください。また、副反応以外の一般的な相談についてはこちらをご覧ください

 


(参考資料)
※1:新型コロナウイルスワクチン接種後の副反応を疑う症状に対する診療体制の構築について(厚生労働省)

 

※2:5歳以上11歳以下の者への新型コロナワクチン接種に向けた接種体制の準備について(厚生労働省)

 

 

コメント 

厚生労働省はガバナンスの良くない官庁であるということを、他省に勤務する当クリニックの会員からうかがったことがあります。深い意味は理解できませんでしたが、私は個人的には厚生労働省の職員の皆さんには同情的な立場です。

なぜならば、行政トップの意向によって、矛盾だらけの施策を実施しなければならないからです。矛盾だらけであるため、その後の二次的な対応が雪だるま式に膨れ上がることになります。
 

責任の一端は著名な医学研究者にもあります。敢えてお名前を挙げさせていただくならば、ノーベル医学賞を受賞された山中伸弥氏です。

彼は、京都府および京都市主催の講演で何を仰ったのかを、もう一度振り返っていただき、ご発言を訂正する必要があるのか否かを真剣にご検討いただきたいと思います。

 

新型コロナワクチンの副反応は数日で収まることを強調されていましたが、症状が遷延(長引いて治らないこと)している方の存在を無視あるいは軽視するような発言をされていました。


 

厚生労働省は、最初の相談窓口として、接種を受けた医療機関を例に挙げていますが、多くの接種者は、かかりつけ医ではなく、大規模接種会場での匿名の医師によって接種を受けているので、そうした医師を検索して相談を受けることは甚だ困難であるとしか言えません。

 

なお、毎日のように、ネット上で新型コロナワクチン接種のアルバイトの誘いが届いていましたが、自院での接種は行わずに、臨時の接種会場で、一時的な契約で接種業務に参加したという医師も多数に上ります。なかには、自らは1回も接種することなく、不特定多数の面識のない希望者に接種してきた医師もいます。

 

昨年まで日本感染症学会の理事長で、新型コロナウイルス対策の分科会のメンバーである東邦大学の館田一博教授(61)などは、NHKをはじめとする主流メディアで、再三にわたってワクチン接種を推進してきた方ですが、自らは接種していなかったことが判明しました。

 

本人がアレルギー体質であることを理由としているようですが、どのようなアレルギーの人がワクチン接種をすべきでないかを明確に説明すべきではないかと思います。
 私自身は、何のためらいもなく新型コロナワクチンを接種してきたような医師に、副反応の相談をすることは無意味だとまでは言いませんが、期待し過ぎない方が良いのではないかと考えます。
 

なお、厚労省は、ワクチン接種後の副反応により健康被害が生じ、それが予防接種によるものであると厚生労働大臣が認定したとき、は予防接種法に基づく救済(医療費・障害年金等の給付)が受けられる、と明記していますが、それを信じるに足るだけの実績が示されていません。ワクチン接種と症状との明らかな因果関係が証明されない限り、救済されることは期待できないと予測するのが現実的ではないかと考えます。そして、おそらくワクチンを接種した医師も厚生労働省の見解に沿う回答をすることが予測されます。
 

それでは、誰に相談したらよいのか、それをこれから一緒に考えてまいりたいと思います。