Dr.飯嶋の昨年の予測と今年の現状との比較 ④

 

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Q6-4.

私の息子は製薬会社に勤務していて、国産のワクチンを開発中です。その研究者の息子が現在のⅿRNAワクチンに懐疑的で、「お願いだから打たないでおいて欲しい」と言います。

 

そこで、去年から先生にご相談させていただいた次第なのですが、先生の予測がピタピタと的中するので驚いております。息子からも「先生によろしく」とのことです。先生に相談して決めたいと思います。

 

 

A6-4.

ご質問ありがとうございます。息子さんによろしくお伝えください。

 

申し訳ありませんが、私は答えを出すことはできません。ただし、参考にしていただきたいことは、ワクチンを接種するに際しては納得して、と言いますか、覚悟を決めて接種していただきたいということです。

 

しかし、あなたは息子さんの御意見にかかわらず、現在のワクチン行政に疑問をお持ちであって、それもあってワクチンを打ちたくないように見受けられます。

 

世間一般の医師であれば、それでも接種するようにお勧めすることでしょうが私は違います。結論を急ぐ必要はないと思います。

 

私も集団免疫が得られないようなmRNAワクチンを、今になって急いで大多数の方に打たせてしまうことのデメリットを国も真剣に検討すべきではないかと、あなたと同様に考えます。そのデメリットというのは、国産ワクチンの治験応募者が集まりにくくなり、実用認可が遅れてしまいかねない、ということです。

 

私は一定数のワクチン未接種の集団(対照群といいます)を確保しておかないと、ワクチンの長期効果あるいは遅発性の副反応の検証が不可能になってしまうことを心配しております。
 

私が昨年来、皆様からお受けしたご質問(その多くは今後の展望)を列挙してみたところ課題は1)から22)に上りました。そこで、昨日までに引き続き、本日分のあとは、次回が最終回です。それぞれに対して、<昨年公表済みの私の予測>と<現状>とを併記しましたので、比較しながらお読みいただけると思います。

 

ただし、これらは現時点における経過報告にすぎません。全容の解明にはほど遠いのが実情です。不十分な点は多々ありますが、ご了承ください。

 

しかし、すべからく物事は、慎重に、若干、悲観的に考えておくことが肝要かと思います。最悪の事態を見越して準備しておかない限り、「想定外」という言い訳が付き物の社会的パニックが生じることになりかねません。

 

皆様から寄せられる様々な問いかけに対して、私自身が情報不十分を理由に思考停止することは戒めなければならないと改めて考えました。広い視野を以て、統合的に情報を収集し、裏付けを採ったり、一次情報を分析したりすることと同時に、既存の権威や大勢の動向に同調することなく、しっかりと自分の頭で考えることが大切であることに気が付かせていただけたように思います。

 

これまでに経験してこなかったような修錬になったことを実感しています。

 

 

16)ワクチン接種による副反応の程度・頻度:

<昨年公表済みの私の予測>

インフルエンザワクチンより高頻度で副反応も強いであろう
   

⇒<現状>ほぼ予測通り

 

 

 

17)ワクチン接種による後遺症の発生:

<昨年公表済みの私の予測>

感染による後遺症だけでなくワクチン接種による後遺症に警戒すべき

 

⇒<現状>感染による後遺症の頻度は米国で35%(普段の健康状態に戻っていない)、フランスで30%(記憶障害、睡眠障害、集中力低下などの症状がある)、イタリアで87%(倦怠感、呼吸困難感など)、日本では11%(発症から120日経っても呼吸困難感をはじめとする様々な後遺症症状)。ワクチン接種後の後遺症についてはパンデミック終息後に、よりはっきりするであろう。
 

 


18)ワクチン接種による死亡者の発生:

<昨年公表済みの私の予測>

確実に発生しそうだが積極的な検証はなされない可能性がある。
 

⇒ <現状>死亡者が統計学的に有意に増加するかどうかが判明するまでには、相当の時間を要する見込み

 

 

19)国はワクチン接種による死亡を認定するか:

<昨年公表済みの私の予測>

おそらく認定しない(「因果関係が証明できない」と逃げるであろうから)

 

⇒ <現状>予測通り。

 

 

 

20)ワクチン接種は新型コロナパンデミック終息の切り札になるか

<昨年公表済みの私の予測>

ワクチン接種のみでは限界がある(変異株の出現に備えた事前の対策が不備。すなわち、最重要課題である自然免疫の増強やストレスの軽減などの積極的な対策が省みられていないから)

 

⇒ <現状>8月に田村厚労相が「ワクチンだけで必ずしも現状を克服できるとは考えていない」と、ようやく「ワクチン頼み」からの脱却姿勢を明確にした。