Dr.飯嶋の昨年の予測と今年の現状との比較 ③

 

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Q6-3.

他の方も仰っていますが、私も「令和」の元号が決定したとき、先生が「戒厳令の令、上からの命令で表面的な平和をもたらそうとする時代」と嘆息しておられたことを思い出します。

 

「Reiwaという響きは美しい」と語っていた能天気な自分が恥ずかしいです。私も先生にいろいろな質問をしたり、ときには反論を唱えたりしましたが、軍配はすべて先生の側でした。たいへん恐れ入りました。

 

 

A6-3.

恐縮に存じます。しかし、そもそも私の予測は天から降ってきたものではなく、いろいろな識者からの情報の助けによるものであり、あなたもその御一人です。議論の軍配がどうの、私の意見がどうの、といった問題ではありませんし、むしろ皆様から問題提起していただいたことによって、私自身の発言を振り返ってみる良い機会となりました。ありがとうございました。


この一年以上もの間、政府や国内外の主要メディアをはじめ、専門家を自負する方々の見解と異なる見解をもち、さらにその見通しのもとに言動することは、とても骨が折れることだということを実感しました。結構な数の予測的発言をしてきたことに驚いています。

 

 

列挙してみたところ課題は1)から22)に上りました。そこで、昨日までに引き続き、本日分のあと残り2回に分け、それぞれに対して、<昨年公表済みの私の予測>と<現状>とを併記しましたので、比較しながらお読みいただけると思います。
ただし、これらは現時点における経過報告にすぎません。全容の解明にはほど遠いのが実情です。不十分な点は多々ありますが、ご了承ください。

 

しかし、すべからく物事は、慎重に、若干、悲観的に考えておくことが肝要かと思いました。最悪の事態を見越して準備しておかない限り、「想定外」という言い訳が付き物の社会的パニックが生じることになりかねません。それを防ぐためには、数の勢いに飲み込まれずに、インテリジェンスの質を高めていく必要があります。思考力を鍛えるためにも、今後とも、今まで通り互いの意見を交換していきたいものです。引き続きよろしくお願いいたします。

 

 

11)ワクチン接種による感染予防: 

<昨年公表済みの私の予測>

不可能(なぜならば、ワクチンは筋肉注射によって投与するため、ウイルスが粘膜表面を打ち破って増殖してきた感染成立段階になって、はじめてワクチンの効力が発揮できるしくみになっているからです。そもそも感染を予防するメカニズムは期待できない)


⇒<現状>ワクチンに感染予防効果が期待できない、というデータが得られつつある。イスラエル保健省は「ファイザーのワクチンの予防効果は39%に低下している」と公表。

 

同国のハビブ医師曰く「入院患者が急増している。入院患者の90%は2度のワクチン接種を済ませていた。今やワクチンの効果はないに等しい。重傷者患者への十分な対応ができなくなりつつある」。

 

 

 

12)ワクチン接種による発症予防:

<昨年公表済みの私の予測>

短期間の間ならば、見かけ上、ある程度可能(ワクチン接種によって有効な中和抗体が生成すれば理論上可能、ただし、有効率95%という数字の背景を知らない方が非常に多い!私の計算では、高々19%に過ぎない‼すなわち、インフルエンザワクチン以下!?)、その後、急拡大し複数のピークを繰り返す。


⇒<現状>ほぼ予測通り。

 

 

 

13)ワクチン接種による重症化予防:
 

<昨年公表済みの私の予測>

発症を抑えられれば、短期間の間ならば、見かけ上、ある程度可能。

ただし、根拠とされる論文のデータからは、重症化予防効果を読み取ることはできなかった!


⇒<現状>ほぼ予測通り。

ワクチン接種のために2回外出できる元気な高齢者が、寝たきり等のためワクチンを接種できない虚弱で免疫力が低下した高齢者より重症化しないのは当然です。

 

なお、ワクチンさえ打ってしまえば感染しないと単純に信じ込んでいる高齢者は、ワクチン接種によってストレスから解放されて免疫力が向上する効果もあることでしょう。

 

 

 

14)ワクチン接種による死亡者の減少:

<昨年公表済みの私の予測>

重症化を抑えられればある程度可能


⇒<現状>ほぼ予測通り

 

 

 

15)ワクチン接種による集団免疫獲得: 

<昨年公表済みの私の予測>

困難である可能性が高い(変異株の出現、さみだれ式のワクチン接種となる可能性が高く、その間に、変異株発生を助長)


⇒<現状>予測通り、一斉接種はできなかった。やはり、変異株の出現が災いした。

 

「6~7割が接種しても集団免疫は難しい。8~9割なら大丈夫かというとわからない」と国立感染症研究所の脇田所長は述べている。しかし、この分析は米疾病対策センター(CDC)の見解そのもの。